サステナブル重要テーマ（マテリアリティ）
南海グループのサステナブル重要テーマ（マテリアリティ）と、マテリアリティごとの「取り組み指針」と「取り組み課題」、関連するSDGs、主な目標とKPIを紹介します。
サステナブル重要テーマ（マテリアリティ）
1 安全・安心・満足のさらなる追求
取り組み指針
安全・安心は当社グループにおける事業の根幹であることを踏まえ、安全投資の計画的遂行や安全教育・BCP訓練の実施など、ステークホルダーの期待に応える施策を講じることにより、お客さま満足度の向上に努めていきます。また、今後も激甚化が想定される自然災害への対応を計画的に進めていきます。
主な取り組み
関連するSDGs
2 賑わいと親しみのあるまちづくり
取り組み指針
なんばのポテンシャルを最大限に活かし、持続的な賑わい創出とエリア開発を進めます。さらに、ビジネス環境を充実させることで、訪れる人や働く人にとってより良い環境を創造します。また、これらの取り組みを沿線の重点エリアにも展開し、魅力的なまちづくりを推進します。
主な取り組み
関連するSDGs
3 豊かな暮らしの実現
取り組み指針
学ぶ・働く・遊ぶ・子どもを育てる・老後を過ごすなど、人生の各シーンで必要となるサービスを提供し、すべての世代が安心できる豊かな暮らしを実現します。
主な取り組み
関連するSDGs
4 夢があふれる未来づくり
取り組み指針
インバウンド、大阪・関西万博、大阪IR（統合型リゾート）、なにわ筋線の開業などを契機として、交流人口の拡大を通じて沿線エリアのさらなる 発展を目指します。 また、 社会の変化に合わせてデジタルとリアルを融合したサービスを提供し、ステークホルダーとの価値共創を通じて、活気あふれる多様性を尊重した共生社会を実現します。
主な取り組み
関連するSDGs
5 一人ひとりが幸せや充実・成長を実感できる環境づくり
取り組み指針
社員一人ひとりが幸せや充実・成長を感じながら、全ての事業・業務で「南海版イノベーション」に取り組める環境をつくるために、積極的に「人への投資」を行っていきます。そして、ダイバーシティ＆インクルージョンの浸透や多様な人財一人ひとりの活躍を通して、社会やお客さまの'なんかいいね'につなげていきます。
主な取り組み
関連するSDGs
6 地球環境保全への貢献
取り組み指針
気候変動リスクを当社グループ最大のリスクの一つと捉え、省エネ車両（鉄道・バス）の導入と再生可能エネルギーの使用を進め、モーダルシフトを促進するとともに、グリーンビルディングの取得・開発を拡大していきます。また、沿線エリア・事業エリア内で保有する森林の育成に取り組むことで、生物多様性の維持に努めていきます。
主な取り組み
関連するSDGs
7 誠実で公正な企業基盤強化
取り組み指針
変化の激しい社会に機動的に対応していくため、スピード感のある意思決定と財務の適切な管理、その監督機能の強化に努めていきます。また、株主・投資家をはじめとするステークホルダーとの双方向のコミュニケーションに努め、適時・適切かつ公正な情報開示を行い、経営の透明性を高めていきます。
主な取り組み
（株主・投資家、メディアなど）
関連するSDGs
主な目標とKPI
脱炭素社会の実現：2050年のCO2排出量実質ゼロ
CO2排出量の削減
当社グループにおける排出量を2013年度比46％以上削減(2030年度）
環境配慮型建物（グリーンビルディング）の拡大
新規開発物件における環境認証の取得
省エネ車両の導入割合を85％まで向上（2030年度）
賑わいと親しみのあるまちづくり
人口動態を転出超過から転入超過に逆転（2027年度）
スマートシティの実現
泉北ニュータウンの再生および泉ケ丘駅前活性化計画の推進
DXを活用した新たな商品・サービスの創出
minapitaポイント目標会員数2027年度70万人
安全の徹底
鉄道事業における有責事故等ゼロ
顧客満足度
顧客満足度が継続的に前年度を上回ること
安心で快適な施設・サービスの提供
駅トイレ（単体）のリニューアルを整備予定駅で100％完了（2027年度）
車内防犯カメラを全車両に整備（2028年度までに）
いきいきと健康に働ける環境づくり
年次有給休暇取得率（単体）を90％以上維持（2026年度まで）
男性労働者の育児休業等と育児目的休暇取得率（単体）100％の実現（2030年度までに）
多様な人財と多様な専門性の向上
女性管理職比率 10％程度まで向上（2030年度までに）（連結）
新規採用者に占める女性比率を30％程度まで向上（2030年度までに）（連結）
マネジメントコース※1新卒採用者に占める女性比率40％以上を維持（2026年度まで）（単体）
キャリア採用の管理職比率2021年度時点における水準（7.4%）以上を維持（単体）
※1 マネージャーおよび経営人財としての活躍を目指すキャリアコース
グループ共通の価値浸透とスキル向上
イノベーションスキル習熟度
目標水準到達者が全体の30%（2026年度まで）（単体）
企業統治
コンプライアンス関連研修の受講率100％（連結）
